200X年、某製薬会社が遺伝子操作により、感染力は非常に強いが、病原性の低いインフルエンザウィルスを作り出すことに成功しました。製薬会社から巨額の献金を受けたA国の国防総省は、このウィルスを中東に派遣している部隊の軍人(多くは移民)に感染させてみました。結果は予想通りで、製薬会社はそのウィルスのワクチンの製造に取りかかりました。そして、2009年A国の隣のM国からウィルスを広めたところ、世界的な感染を起こしました。
東洋のJ国は、空港で検疫を始め、感染の出た高校の修学旅行生がホテルに缶詰にされ、クリーニングの受け入れも拒否されるという事態になりました。予防策として、国産ワクチンだけでは足りないので輸入する方針を立て、国産のものから接種を始めましたが、徐々に病原性が低いことがわかると、一時のパニックはウソのように収まり、輸入と国産合わせて9100万回分という大量の在庫が生じました。このうち、すでに30億円分は期限切れになり、夏までにはこの10倍が期限切れになる見込みです。結局、J国では新型インフルエンザの発症はいつもの2倍になったものの、死者は過去10年で最低の198人でした。
以上のお話しの前半は私の作り話です。しかし、以下の事実を合わせると、そうとも言えない気がします。
@新型インフルエンザの遺伝子型を調べると、自然にはできにくものである。A昨年2月に米国の製薬会社が、実験用に鳥インフルエンザと人インフルエンザを混合させて作った強毒型ウィルスを欧州の研究施設に送付し、40人が死亡しているが、この製薬会社は処罰されていない。B1976年に米国軍人にインフルエンザが流行し、急遽4000万人にワクチンが接種されたが、50万人に重要な副作用が発生し数十人が死亡した。この政策を強力に進めたのは製薬会社との関係が深い国務長官だった。C米国では戦場に派遣された兵士に対して、リスクの高い新薬の治験(人体実験)をした疑いがベトナム戦争の頃から持たれている。D今回のワクチンで欧州の製薬会社は約4000億円の利益を得た。Eワクチン接種を勧めたWHOは、製薬会社の代表も出席した専門家会議の議事録の公開を拒否している。FWHOに影響力をもつ学者が製薬会社から多額の報酬を受けているらしい。
院長 笹壁弘嗣
新庄朝日 第645号 平成22年5月15日(土) 掲載
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